虫も食わない野菜は野菜でわない|野菜が危ない!

現在、日本の農家で栽培されている野菜の約80%が何らかの遺伝子操作をされている
種子から栽培されているものです。

この実態を知らない人がほとんどだと思いますが、実は非常に危険な状態にあるのです。

今回は、この遺伝子操作野菜の内容と背景となっている利権構造について掲載します。

■ NO-GMOとは

そもそも「GMO」とは「Genetically Modified Organisms」の略で、遺伝子組換えを意味します。

逆に、遺伝子組換えをされていないことを意味する「NO-GMO」は、固定種(オーガニックの原種)のみを扱っていることを表現しています。

NO-GMO表記ラベル

海外(特に米国)ではスーパーなどの食品を扱うお店の入り口には必ず「NO-GMO」か「NON-GMO」の表記があり、商品にも同様の表記がされています。

これは、「GMO」食品が人の健康への影響が懸念されるデーターが公表されたことによるもので、消費者がGMO食品を敬遠するようになったためです。

米国では遺伝子組み換え食品の増産と共にガン、白血病、アレルギー、自閉症などの慢性疾患が急増しています。

発ガン患者数と生産数

上のグラフでは、GMO品種の生産販売開始からの男女の甲状腺ガンの発生推移をしめしており、GMO品種生産の増加に合わせて急激に発ガン割合が急増したことを示しています。また、白血病、アレルギー症状の発症割合も同様の傾向があることが確認されています。

この事実だけから遺伝子組み換えの有害性を断言することはできませんが、GMO植物の急増に合わせるように慢性疾患が増えていることを見れば、人に有害である可能性は十分指摘できるとされています。

◯ GMOの危険性を証明

ジル・エリック・セラリーニ教授

フランス人のジル・エリック・セラリーニ教授は慢性疾患増加の原因として、GMO食品との関係(安全性)を確認するために、ネズミを対象にGMO食餌実験を行いました。

ネズミに90日間、GMOのエサを与え続けたところ、GMOが腫瘍を含めた深刻な健康被害の原因となりうるということがこの実験から明らかにされました。

このような危険性を示すデータが各国の学者から多数報告され、米国西海岸では複数の消費者が健康被害を訴え、いづれも関係を認める判決がされており、このGMO種子を販売する「モンサント社」は多額の賠償金を支払うという事態が起こっています。

世界的には、GMO種子から栽培される麦・大豆・野菜・果実の販売禁止の動きが広まる中、日本ではこの事実をメディアが報じないために消費者は全く関心がないのが現状なのです。

■ GMO種子とは!

ポパイ

たとえば「ほうれん草」についての変化を例にすると、私達が子供の頃はの「ほうれん草」は、根本が赤く、たくさん食べるとエグ味!もあり、確かにこれを食べるとポパイが元気になるぞ!という感覚があったのですが、現在スーパーなどで売られているものは味も希薄で、全く個性を感じられないものになっています。

そして最近の若い人は、昔はこのような「ほうれん草」があったことすら知らない!ので、それが危険だ!とか、これは変だぞ、おかしい?とも思わなくなっているのが現状です。

◯ GMO種子の実態

日本人が昔から食べてきた野菜の種は、成長して花が咲き、そして花粉が受粉して種が実ります。
この種を採取して、翌年に種蒔きをして野菜を収穫するという栽培を繰り返してきました。

ところが、均一に育たない!虫に食われる!などの問題があり、これに対処するなど栽培上の苦労が伴いました。

これを解決するために生まれたのが、GMO種子なのです。

世界のGMO種子のほとんどを販売しているのが、モンサント社です。(アメリカのミズーリ州 クレーブクールに本社を持つ多国籍バイオ化学メーカー)

通常は、自然界に生育する交配可能な別の品種の種子花粉が、ハチなどの昆虫により受粉することがあり、いわゆる雑種の種が実ります。
しかし、この雑種の種が翌年蒔かれ成長しても、農家では色や形から雑種と判断されて取り除かれて、原種が受け継がれてきたのです。

しかし、モンサント社ではこの自然のルールに反し、例えばクモの遺伝子・魚の遺伝子などを組み込んだもので、自然界ではあり得ない遺伝子操作が行われた種子を販売しています。

表向きは、病気や害虫に強い品種という内容を誇張して販売しているのですが、実は独占的に種子を販売することを目的にしているのです。

更に「雄しべ」の遺伝子を操作し、「雄しべ」の出来ない野菜類などの種子生産をしています。これは種が実ることがないために、種が採取できない農家は当然のことながら翌年には同様の種を購入することになるのです。

つまり、モンサント社が独占的に種を販売し続けることが出来るのです。

■ 人的被害の一端

近年、日本では不妊症で悩む方が増えているという現状があります。

田園都市レディースクリニック 理事長、東京医科歯科大学臨床教授 河村寿宏先生
https://medicalnote.jp/doctors/160531-001-KS

「雄しべ」の遺伝子を操作された種子から栽培された野菜は、この実態に少なからず影響していると考えるのが自然ではないだろうか!としています。

■ 消費者としての対応

述べるまでもないが、欧米諸国同様に「NO-GMO」に徹底することです。

国は規制するどころか、外資系の企業が日本市場へ参入しやすいように規制緩和を行い続けています。

種苗法の改正や種子法の廃止などがこれに当たり、GMO種子が日本で市場拡大した平成19年に種苗法をモンサントに有利となるように改正しています。

特許侵害は実はモンサントに有利に働く種苗法の改正

更に、不妊症の増加を事前に見据えたように、突然、以下のような「特定不妊治療費助成事業」をも開始しているのです。

 特定不妊治療費助成事業(平成16年度創設
【体外受精、顕微授精の経済的負担の軽減を図るため支給】
給付額  :1年度あたり10万円。
給付期間 :通算5年(平成18年度改正:従前は通算2年)
所得制限 :650万円(夫婦合算の所得ベース。税込みでは約945万円)
実施主体 :都道府県、指定都市、中核市
(全都道府県・指定都市・中核市において既に開始済み)
補助率  :1/2(負担割合:国1/2、都道府県・指定都市・中核市1/2)

◯ ベストな対応(消費者が行うべき対応)

基本的にGMO野菜は食べないようにすることですが、では安全な野菜はどうすれば入手出来るのでしょう!?

現在では、各種野菜の種子はほとんどが「F1種子」と表記され、これらは全てがGMO種子となっています。

そんな中、GMO種子に危機感を覚え、従来からの原種に拘り種子生産を続けている方がおります。

それは、埼玉県で種子栽培と販売を営む「野口種苗 野口勲氏」です。

野口種苗研究所 野口 勲

野口さんは、野ネズミも食べないような人参や「虫も食わない野菜」を何故、食べてるのか!?...と警鐘しています。

安全な野菜を求めるには、以下に問い合わせすれば安全な野菜を栽培している農家を紹介していただけますので、そこから定期購入すると良い。

埼玉県の野口種苗公式サイト

〒357-0038 埼玉県飯能市仲町8-16 野口のタネ/野口種苗研究所 野口 勲
Tel.0429-72-2478 Fax.0429-72-7701

E-mail:tanet@noguchiseed.com

または、野口種苗から従来種の種を購入し、自分で家庭菜園をやってみるのも良いかもしれませんね。


このページの先頭へ